っと題された記事を見つけた。書かれたのは野尻哲史氏と言って何でもフィデリティ退職・投資教育研究所所長、フィンウェル研究所所長、、とナンだか良く判らない肩書を持たれる著名人らしいのだが要するに”ファイナンシャルプランナーらしい。記事は”日経マネーに投稿されているのだがその内容がワタシが実践してこの札幌に軟着陸した経緯と妙に被るのだ。
こんな出だしで書かれている、、；
前回「定年後、資産寿命どう延ばす 仕事・運用・移住がカギ」では、定年を迎えた段階でお金と向き合うためには、仕事・運用・移住の3点で対策が必要になるとまとめました。その中で、読者の皆さんには目新しいかもしれない「地方都市移住」が動き始めていることをお話ししました。
国際経済でよく使われる「マック指数」を地方の物価を調べる時に使えないかと考えました。マック指数というのは、マクドナルドのハンバーガーの価格を比較することで、各国の購買力平価の代わりに使うというもので、為替レートの方向感を議論する時に使われたりしています。（コイツはオレが真っ先にやった事で普通は国別でやるものなんだがその指標を国内都市に当てはめている、、でも日本国内じゃ余り役に立たない）
次にこのおっちゃん、いよいよ家賃指数を、、；
小売物価統計には民営家賃のデータがあります。これで比較すると、家賃の格差が大きいことが分かります。東京を100とすると、都道府県庁所在地でも半分以下のところは多くあります。（それも実証済みだぁ～、、まず最初にコイツをやったのです）
先日、奈良市の大和西大寺駅前で不動産屋さんに飛び込み取材をしましたが、駅の周辺で3LDKのマンションが2000万円台半ばで購入できます。もし東京にマンションを持っているなら、それを売って移り住めば、いわゆるホームエクイティ（住宅価値）を現金化できて退職後の生活に充当することができます。（何がホームエクイティだ、、普通に”資産価値”と書けば良いじゃないか？）
そして最後に都市の規模を、；
生活費を抑えるために生活水準を下げては意味がありません。もしそうするなら、移住などせずに今の生活で食費や衣料費などを抑制すればいいわけです。それをしたくないからこそ、「生活費水準」を引き下げるために地方都市に移住するのです。
そのために大切なのはある程度の人口規模だと思います。東京や大阪、名古屋、福岡といった大都市に隣接していないことも大切です。独立的で文化的な生活基盤があるためには一定程度の人口規模が必要です。大都市圏に隣接しているとそれに依存してしまい、地方都市だけで生活を完結できないという懸念もあります。（そうなんですよ、、これは重要だ。でもその移住を決心する人の世代によってこれは大きく変動する）
それらを検証して結論は、、；
そこで各都道府県の人口30万～70万人程度の県庁所在地を対象にし、人口、人口密度などを比較しました。移住に望ましい条件として、人口密度が1平方キロメートル当たり1000人以上で、消費者物価が東京都区部より低く、家賃が半分以下と設定しました。全てを満たす候補は、熊本、宇都宮、松山、高松、岐阜、奈良、前橋の7都市です。（なるほどこの人はこの７都市に落ち着いたようだ、、）
でもワタシが項目としてかなり高い順位で検討した興味深い統計が抜けている。まあしかし四国から高松が入選しているってのはワタシの選定と同じ、でもこの人の指針を疑いたくなる点がある。それは確かに都市の規模を３０～７０万人に設定するのは良いのだがその規模だと賃貸なり購入するなりの肝心の物件数が極端に少ないのだ。その辺りは声を大にして抗議したい。
ワタシが指針として書き出した項目は上記以外には①各種公共サービスの充実度、②自然災害時の対応、③医療関連施設の充実度、④～⑩くらいまでを全て検証した。そして結論として①高松、②福岡、③札幌、④サイタマとランキングしたのだが結果③へ、、まあ記事はそんな内容でしたが我が家は今さら本土へは戻れんのでこれは悔し紛れのジジイの遠吠えでしょ？？
